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【2025年】世界半導体市場の動向予測まとめ|生成AIによる恩恵はいつまで続くのか?

【2025年】世界半導体市場の動向予測まとめ|生成AIによる恩恵はいつまで続くのか?

2024年は、新型コロナウイルスの感染拡大によるサプライチェーンの混乱は過ぎ去り、AIや自動車用途を中心とした半導体需要が高まりをみせ、市場は完全に回復したとみられる。さて、半導体を巡り米中が対立を深めるなかで、2025年の半導体市場はどのような動きをみせるのだろうか。本記事では、2025年における半導体市場の予測や動向を解説したい。

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 2024年の半導体市場は「復活の年」だったのか?

2023年時点から2024年は半導体の「復活の年」といわれていたが、市況はどのような状態になっているのだろうか。2024年10月にSIA(米国半導体工業会)が発表した調査によると、2024年8月の世界の半導体売上高は531億2000万米ドルで、単月で過去最高値をマークした。また、前年同月比は20%を超えている。アメリカは、しばらく中国にトップの座を譲り渡していたが、2024年7月に中国を抜いてトップに返り咲き、2024年8月には中国との差は10億8000万米ドルと圧倒的な伸びをみせた。

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 2025年の半導体市場の予測について

2024年10月に米国のGartnerが発表したレポートによれば、2025年の世界半導体売上高は前年比13.8%増の7167億米ドルに達するとしている。2024年は前年比18.8%増の6298億米ドルで、2年連続で2桁成長を記録する見込みだ。各ドメイン別にみていくと、2024年と同じくAI関連(GPU)の需要が成長を大きく牽引するとされ、2025年のメモリ市場は前年比20.5%増の1963億米ドルの規模になると予測される。

また、2024年6月にSEMI(国際半導体製造装置材料協会:Semiconductor Equipment and Materials International)の「World Fab Forecast」最新四半期報告書の中で、2025年には世界の半導体工場の生産能力が月ベースで3370万枚(200mmウエハー換算)となり、史上最大規模に達すると発表した。

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 各地域別の半導体市場の動向

ここでは、中国、アメリカ、日本の3地域の2025年における戦略や市場動向について述べていく。

 中国

既出の「World Fab Forecast」によれば、中国の月産枚数は2024年と比べると14%増加で1010万枚に達するとされ、世界市場の約1/3を占める見込みだ。

アメリカは中国を牽制すべく、2019年にはファーウェイへの先端技術の輸出を制限。2025年からはAIや半導体、量子分野でも「半導体輸出規制」を強化するとしている。

実は、中国においては米中対立が悪化する前から半導体の自給率強化は計画されており、2015年に習近平国家主席が掲げた「中国製造2025」の中で半導体自給率を2020年に49%、2030年までに75%にすることが明記されている。

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 アメリカ

アメリカで象徴的な動向はやはりNVIDIAだろう。NVIDIAが開発しているAI向けGPUは一躍注目を浴び、2024年1月期通期決算で売上高は609億2,200万米ドルに達し、初の世界首位となった。2025年には次世代AIチップであるBlackwellを市場に投入・増産予定である。他企業の猛追も十二分に考えられるが、しばらくNVIDIAの快進撃は止まらないとみて良いだろう。

また、2023年に売上高首位を獲得したIntel(インテル)は、サムスン電子やTSMCなどともにN2(2nm世代)の量産を目指す。

 日本

「World Fab Forecast」によれば、2025年の半導体の生産能力について日本は前年比3%増の月産470万枚と予測。2024年以降、日本は半導体工場の新設が相次いでおり想定以上の生産能力が見込まれる。2024年2月に熊本の菊陽町に開所したJASM(TSMC)の第1工場は2024年末から量産を開始する予定だ。第2工場はすでにの造成工事が進んでおり、2027年末までの稼働開始を目指す。

また、2024年9月レゾナックは山形県東根市にパワー半導体向けSiCウエハーの生産建屋の新設を2025年第3四半期に完成させることを発表。さらに、ディスコは広島県呉市に半導体製造装置に用いる部材の工場新設を発表しており、2025年にも着工を開始する。

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 まとめ

AIや電気自動車など、引き続き半導体の需要は増えるものと見込まれ、2025年も各国間で開発競争が行われるものと予測される。技術革新のスピードが加速する昨今においては、半導体市場を牽引するプレイヤーの入れ替わりは激しさを増している。例えば、AI向け半導体ではNVIDIAが独走状態となっており、どんな企業にも半導体関連市場に参入の余地はあるといえるだろう。